環境アドバイス

環境測定分析・油汚染・土壌汚染

私たちは、総合環境アドバイザーとして分析測定業務においても、単にデータ提供だけではなく、調査から対策まで総合的にご提案させていただきます。
各種法令に基づく定期維持管理業務はもちろん、油汚染や土壌汚染対策等緊急性を要する業務、また、臭気・騒音・振動等トラブル解決のためのご相談等においても、豊富な実績と経験、他部門との連携等によって的確な対応が可能です。

環境測定分析・油汚染・土壌汚染

対応の3大要素

汚染現場での対応で重要な3要素は左記のとおりです。
このうち、一つの要素のみに集中しても十分ではありません。
例えば、汚染範囲の特定を抜きに闇雲に掘削工事を行っても目処が立ちませんし、下水道や河川への流出を確認しないで、調査ばかりやっていても意味がありません。
3つの要素を同時進行的に把握しながら時々の重要な要素に着手することが肝要です。

対応の3大要素

対応業務フロー(例)

対応業務フロー

環境測定分析

私たちは、総合環境アドバイザーとして分析測定業務においても、単にデータ提供だけではなく、調査から対策まで総合的にご提案させていただきます。
各種法令に基づく定期維持管理業務はもちろん、油汚染や土壌汚染対策等緊急性を要する業務、また、臭気・騒音・振動等トラブル解決のためのご相談等においても、豊富な実績と経験、他部門との連携等によって的確な対応が可能です。

環境測定分析

油汚染対応業務

油送管の破損給油時の不具合、地下タンク撤去時、配管腐食、タンクローリー事故等で思わぬ[油事故]が発生することがあります。急いで、的確に対応しないと汚染拡散が進行してしまいます。実績豊富・機動力充実の当社は、分析所や各種処理施設を有し、総合的な対応が可能です。

油汚染対応業務

土壌汚染対応業務

当社は環境省の「指定調査機関」として、土地の売買もしくは利用目的変更に伴う調査等、数々の実績を有しております。「指定調査機関」としての正確なデータ提供はもちろん、データに基づく土壌置換等の対応策を的確にご提案出来るのも、当社が産廃処理等の環境分野において、長年の経験の蓄積があるからに他なりません。土壌試料分析等個別のご用命から対策工事まで、安心してお任せ下さい。

主な調査の契機
法的義務調査
土壌汚染対策法 3、4、5条
自主調査
土壌汚染対策法に準じた指導
理由目的変更
形質の変更
土地の売買
不動産鑑定評価基準
宅地建物取引業法
主な調査機器
主な調査機器

参考:土壌汚染対策法基準

有害物質 No. 有害物質名 地下水
基準
mg/L
溶出量
指定基準
mg/L
含有量
指定基準
mg/kg
第2溶出量
基準
mg/L
自然由来
含有量基準
mg/kg(全含有)
第1種特定有害物質
(揮発性有機化合物)
1 クロロエチレン 0.002 0.002 0.02
2 四塩化炭素 0.002 0.002 0.02
3 1.2-ジクロロエタン 0.004 0.004 0.04
4 1.1-ジクロロエチレン 0.1 0.1 1
5 1.2-ジクロロエチレン 0.04 0.04 0.4
6 1.3-ジクロロプロペン 0.002 0.002 0.02
7 ジクロロメタン 0.02 0.02 0.2
8 テトラクロロエチレン 0.01 0.01 0.1
9 1.1.1-トリクロロエタン 1 1 3
10 1.1.2-トリクロロエタン 0.006 0.006 0.06
11 トリクロロエチレン 0.03 0.03 0.3
12 ベンゼン 0.01 0.01 0.1
第2種特定有害物質
(重金属等)
1 カドミウム及びその化合物 0.01 0.01 150 0.3 1.4
2 六価クロム化合物 0.05 0.05 250 1.5 -
3 シアン化合物 不検出 不検出 50(遊離シアン) 1
4 水銀及びその化合物 0.0005 0.0005 15 0.005 1.4
5 アルキル水銀化合物 不検出 不検出 不検出
6 セレン及びその化合物 0.01 0.01 150 0.3 2
7 鉛及びその化合物 0.01 0.01 150 0.3 140
8 砒素及びその化合物 0.01 0.01 150 0.3 39 88
(札幌市JR函館本線北側及び手稲区)
9 フッ素及びその化合物 0.8 0.8 4000 24 700
10 ほう素及びその化合物 1 1 4000 30 100
第3種特定有害物質
(農薬等)
1 シマジン 0.003 0.003 0.03
2 チオベンカルブ 0.02 0.02 0.2
3 チウラム 0.006 0.006 0.06
4 PCB 不検出 不検出 1
5 有機リン化合物 不検出 不検出 1